日本電気硝子㈱は、９月１日の「防災の日」に関連して、防災意識に関する調査を実施、火災時の窓ガラスが持つ潜在的なリスクが広く認識されていない現状を明らかにした。
　調査によると、一般生活者の７割以上（７０.２％）が災害に不安を感じているが、具体的な「防火対策」を実施しているのはわずか５.８％にとどまっている 。特に、火災時の窓ガラスの挙動に対する知識不足が顕著であり、回答者の約半数（４７.７％）が「網入りガラスは熱に強い」と誤解していることが判明した。この誤解は、火災時の適切な行動を妨げ、窓が延焼防止の役割を十分に果たせないリスクを高める要因となりえる。
　このほか、住宅の防火性能に関する意識も低いことが浮き彫りになっている。住宅購入や賃貸契約時に窓の防火性能を確認していない人が約半数（４７.７％）にのぼり、その理由として「防火性能を考えたことがなかった」が最も多く挙がっている。
　また、内閣府が想定する「首都直下地震で死者の約７割が火災による」という事実について、８割以上（８４.８％）が「知らなかった／詳しく知らなかった」と回答。さらに、火災時に窓ガラスが割れることで被害が拡大するリスクについても、７割以上（７５.５％）が詳しく認識していなかった。
　調査結果は、火災対策における窓ガラスの重要性に対する一般の認識が低いことを浮き彫りにしており、業界が専門的な知識を提供し、適切なソリューションを提案することの必要性を示している。建築基準法に準拠しているからと安心するのではなく、より安全で高機能なガラスへのリフォーム・新築需要を喚起するチャンスが、この調査から読み取れる。
　なお、調査結果を受け、同社は「防災対策は『逃げる備え』だけでなく、『火を入れない・広げない』ための備えも重要」と提言。その対策として、同社の耐熱結晶化ガラス「ファイアライト」を紹介。東京消防庁の火災実験にも採用されており、火災時の急激な高温や消火活動時の放水による急冷にも耐えるため、特定防火設備・防火設備用ガラスとして、住宅やホテル、公共施設での採用が拡大中であることをアピールした。